# Ｖｅｒｉｔａｓ　Ｉｎ　Ｓｉｌｉｃｏ（130A） 2025年12月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/130A/disclosure/20260212556361
種別: 決算
開示日: 2026-02-12
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/130A

## 何が変わったか

2025年12月期は事業収益が前年同期比53.2%減となり、営業・経常・最終損失がいずれも拡大しました。2026年12月期は増収を見込む一方、自社パイプラインへの先行投資などにより損失はさらに拡大する予想です。

## 会社が挙げた理由

当期の事業収益は、共同創薬研究契約に基づく研究支援金やスポット的に発生するマイルストーン収入等により計上されています。来期は、自社パイプラインの非臨床試験や2本目の創出に向けた研究開発、研究所の移転に伴う費用などの先行投資的な費用を見込んでいます。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":91,"unit":"百万円","yoy_pct":-53.2}
- 営業利益: {"value":-396,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-390,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-425,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △65円62銭
- 売上高営業利益率: △435.3%
- 自己資本比率: {"当期末":94.6,"前期末":98.2}
- 総資産: {"value":1884,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1783,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-299,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":451,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"―","unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":325,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":113,"unit":"百万円","yoy_pct":24.2},"営業利益":{"value":-569,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":-564,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-567,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":15901,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":31318,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"減損損失","value":31318,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家向け、個人投資家向け"}
- 期末発行済株式数: 6,487,114株
- 期末自己株式数: ―株
- 業績の増減要因: 事業収益は共同創薬研究契約に基づく研究支援金やマイルストーン収入等によるもの。来期は、自社パイプラインの非臨床試験・2本目創出に向けた研究開発や研究所移転により費用が増加する見込み。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2025年12月期決算短信」とあり、業績の対象期間は「2025年１月１日～2025年12月31日」です。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「通期予想は「事業収益113」「営業損失△569」、実績は「事業収益91」「営業損失△396」（いずれも百万円）です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「事業収益は91,140千円(前事業年度比53.2%減)」、「営業損失は396,748千円(前事業年度は212,851千円の営業損失)」、「経常損失は390,628千円(前事業年度は233,562千円の経常損失)」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「事業収益は2024年12月期194百万円から2025年12月期91百万円、営業利益は△212百万円から△396百万円です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「2025年12月期は「営業利益△396百万円」「経常利益△390百万円」「当期純利益△425百万円」です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「「2025年12月期」の営業利益は△396百万円、「2026年12月期」の営業利益予想は△569百万円です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2025年12月期」年間配当合計は0.00円、「2026年12月期(予想)」年間配当合計も0.00円です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失においては、減損損失31,318千円を特別損失に計上」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「損益計算書に「減損損失 31,318千円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、創薬プラットフォーム事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「表紙の売上高営業利益率は2025年12月期「△435.3%」、2024年12月期「△109.4%」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は、前事業年度末の98.2%から3.6ポイント下落し、94.6%」と記載されています。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △299百万円」、「営業活動により支出した資金は299,265千円」と記載されています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「自社パイプライン１本目の非臨床試験（動物実験）の実施」および「自社パイプライン２本目創出に向けた研究開発の実施など先行投資的な費用の発生」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「研究開発費215,616千円」「事業費用487,888千円」「減損損失31,318千円」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「三菱ガス化学株式会社と核酸医薬品の創出を目的とした共同研究契約を締結」、「自社パイプラインとなる創薬研究…プロジェクトを開始」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「来期の業績は、事業収益113百万円、営業損失569百万円…と予想しております」および「実際の業績は…予想数値とは大きく異なる可能性」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年１月１日～2025年12月31日」の実績と、「2026年１月１日～2026年12月31日」の業績予想が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国政府による関税政策や世界各地での地政学リスクの高まりが不安材料」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「事業収益は91,140千円(前事業年度比53.2%減)」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」です。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家向け、個人投資家向け）」です。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「新規契約締結数については年間目標４社に対し３社と締結、自社パイプライン創出は特許出願１件で目標達成」と記載されています。」）