# Ｖｅｒｉｔａｓ　Ｉｎ　Ｓｉｌｉｃｏ（130A） 2025年12月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/130A/disclosure/20250407510123
種別: 決算
開示日: 2025-05-09
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/130A

## 何が変わったか

第1四半期は事業収益が前年同期比25.0％減少し、営業損失は65百万円から81百万円へ拡大した。一方、経常損失と四半期純損失は前年同期より縮小し、通期業績予想と配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

各パートナーとの共同創薬研究は計画通り進捗した。事業収益は共同創薬研究契約に基づき定期的に受け取る研究支援金によるもので、研究開発費41,824千円を含む事業費用105,176千円が発生した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":24,"unit":"百万円","yoy_pct":-25}
- 営業利益: {"value":-81,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-79,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-79,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △12.33円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":97.5,"前期末":98.2}
- 総資産: {"value":2184,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2129,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":788,"unit":"百万円","yoy_pct":305.1},"営業利益":{"value":163,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":170,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":168,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2834,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 資本金の額を67,175千円減少して10,000千円とする減資を実施。効力発生日は2025年5月1日で、減少額全額をその他資本剰余金へ振り替えた。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 6,487,114株
- 期末自己株式数: ―株
- 業績の増減要因: 共同創薬研究契約に基づき定期的に受け取る研究支援金により事業収益24,120千円を計上。研究開発費41,824千円を含む事業費用105,176千円が発生。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率を大きく下回る（原文: 「通期予想の事業収益は788百万円、当第1四半期の事業収益は24百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「当第1四半期の営業損失は81百万円、通期の営業利益予想は163百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「事業収益は前年同期比25.0％減、営業損失は前年同期65,022千円から81,056千円に拡大。経常損失は87,088千円から79,192千円、四半期純損失は87,800千円から79,979千円に縮小。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「事業収益は32,166千円から24,120千円、営業損失は△65,022千円から△81,056千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失81,056千円、経常損失79,192千円、四半期純損失79,979千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「当第1四半期の営業損失は81,056千円、2025年12月期通期の営業利益予想は163百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当金合計は0.00円、2025年12月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常損失（△）△79,192千円、税引前四半期純損失（△）△79,192千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、創薬プラットフォーム事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期は事業収益32,166千円、営業損失65,022千円。当期は事業収益24,120千円、営業損失81,056千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は前事業年度末98.2％、当第1四半期末97.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「事業費用には研究開発費41,824千円を含む105,176千円が発生、営業損失は81,056千円」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「事業収益24,120千円、事業費用105,176千円、研究開発費41,824千円と記載。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「米国では保護主義的な関税措置」等の外部環境の説明と、「共同創薬研究を進めました」「アプローチを進める」等の自社活動の説明。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「各々計画通りに進捗しました」とする一方、「一定の前提に基づき作成」「実際の業績は…予想数値とは大きく異なる可能性」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年1月1日～2025年3月31日」と対象期間を示し、事業収益24,120千円、前年同四半期比25.0％減と記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「2025年4月に米国政府が打ち出した関税措置」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「事業収益24,120千円（前年同四半期比25.0％減）」および前年同期の32,166千円を記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無、②①以外の会計方針の変更：無、③会計上の見積りの変更：無、④修正再表示：無。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「資本金の額が67,175千円減少し10,000千円」「減資の効力発生日2025年5月1日」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」」）